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二輪車リサイクルについて
二輪車の背景
今でこそ街を走る姿を見ない日はないほどに全国的に普及している二輪車ですが、日本における二輪車の歴史は浅く、輸入二輪車が日本を走るようになってからわずか１００年あまりしかたっていません。
日本ではじめての国産の二輪車が製造されたのは１９０６年といわれています。普及に伸び悩んだ二輪車が、日本国内で広がるのは第二次世界大戦後のことです。戦闘機や戦車を作っていた会社が次々に二輪車を製造するようになりました。有名なものに海軍機を作っていた三菱重工や陸軍機を作っていた富士重工があります。また戦時中に汎用エンジンを製造していた本田技研では、そのエンジンをそのまま二輪車にとりつけ原付を販売しています。
やがて1952年には原動機付自転車が無免許で運転できるようになったこともあり、原付が国内に広まることになりました。その後、日本では免許が必要になりましたが、今でもヨーロッパでは無免許で運転できるために広く普及しているようです。
二輪車リサイクルシステムについて
平成１６年から始まった二輪車リサイクル事業をご存知でしょうか。法的な効力がないため、世間一般には浸透していませんが、多くの二輪車取扱店でも取り組んでいます。対象車種や取扱メーカーが限定されているものの、二輪車を対象にしたリサイクルには、資源の有効活用や廃棄物の減量といった目的があります。
これは社団法人日本自動車工業会の中の二輪車関係会社が集まって検討されてきた事業です。二輪車の効果的リサイクルのために、自動車と同じリサイクルシステムではなく、二輪車独自のリサイクルシステムが生み出されました。これは先に施行されている家電リサイクルにも準じた考えのもと、リサイクル費用の一部を消費者に負担してもらうというものです。
しかしこれによって不法投棄などの新たな問題が生じる恐れも懸念されます。このため、二輪車リサイクルシステムがはじまってからは、二輪車廃棄時にリサイクル費用を支払うのではなく、二輪車購入代金にリサイクル費用を加算することになりました。
リサイクル法と二輪車リサイクル
二輪車リサイクルシステムが導入された背景にはどんな事柄があるのでしょう。
平成７年に容器包装リサイクル法が、平成１０年には特定家庭用機器再商品化法が施行されました。俗にいう家電リサイクル法です。これによって家庭用エアコン・ブラウン管テレビ・電気冷蔵庫・電気冷凍庫・電気洗濯機について、再商品化が義務付けられて、これらの家電を廃棄するためには収集運搬費用＋リサイクル料金を支払うことになりました。
また平成１７年には自動車リサイクル法が施行されています。年間で４００万台ともいわれている廃車の最終処分場の場所が少なくなってきていること、最終処分にかかる費用が高騰したこと、鉄スクラップの価格が低下したことなどの理由で従来の自動車リサイクルシステムがうまく稼動しなくなったため、法律の施行となりました。２輪車リサイクル同様、自動車リサイクル法では新車購入時にリサイクル料金を購入代金とともに支払うことになっています。
こうした多くのリサイクルシステムによって社会全体のリサイクル技術が向上し、環境保全意識が高まることも期待されているのです。
リサイクルマークとは
二輪車リサイクルマークとは自転車のロゴなマークでＲマークとも呼ばれています。日本ガラスびん協会が認定している規格統一リターナルビンに貼付してあるリサイクルマーク（リサイクル識別表示マーク）も同様に「Ｒ」のマークがついていますので、混同しないようにお気をつけ下さい。
リサイクルマークがついている二輪車は、購入時にすでにリサイクル料金を支払ったということを意味しています。平成１６年１０月から、二輪車にはリサイクルマークが貼付されるようになりました。しかし、全ての二輪車に貼付されたのは平成１７年１０月からです。これも参加事業者が販売している二輪車のみなので、参加していない事業者から二輪車を購入した場合は、リサイクルマークがついていません。
二輪車リサイクルマークが貼付される場所はシートの下の部分、車体ナンバー付近のどちらかです。二輪車リサイクルマークが貼付されていない車両は、廃棄するときにリサイクル料金を支払わなければなりません。
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